信託報酬

信託報酬は、投資信託を保有している期間に運用会社に支払う手数料のことで、投資信託を保有している間はずっと支払い続けるものになります。この手数料がどれくらいかは目論見書で確認することができ、年率で記載されています。ですがこの手数料は日々計算され、その額を差し引いた状態で投資信託の基準価格が算出されます。そのためこの年率が高く設定されていれば、運用益あるいは元本を削っていくことになりますので、投資信託を保有する際の大きなコストとなり、投資信託を選定する際の大きなポイントなります。

アクティブ型の投資信託では運用会社が投資先を選定する手間があることから、この年率は比較的高めに設定されています。対してインデックス型はその手間がないことから低めに設定されていることが多いです。

2014年1月からNISAが始まり、ノーロードのインデックス型投資信託が多く設定されました。しかし同じ指標を採用しているにも関わらず、投資信託(あるいは運用会社)によって差が出てきています。購入時にかかる販売手数料は購入するその一時だけに生じる費用ですが、このコストは保有期間中、継続するものです。政府は若年層にも投資に目を向けさせるべくNISAを導入しましたが、若年層こそ長期保有となりますので、この継続コストについてはシビアにチェックする必要があります。

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